Toleo 1: スマイリーキクチ

スマイリーキクチ（Smily Kikuchi、1972年1月16日 - ）、本名：菊池聡（きくちさとし、Kikuchi Satoshi）は、日本のお笑いタレント、俳優。一般社団法人インターネット・ヒューマンライツ協会代表。

概要

1993年に専門学校時代の友人とお笑いコンビ「ナイトシフト」を結成しデビューするが、その1年半後に相方が引退したためピン芸人に転向する。芸人としてはいわゆる毒舌漫談と呼ばれるスタイルで人気を博していた。

しかし、1999年頃から足立区出身のヤンキー上がりであったことが災いし同区で起きた「女子高生コンクリート詰め殺人事件」に関わった犯人のひとりであったというデマがインターネット上に流れ、10年以上に渡り誹謗中傷や脅迫を受けていた。

現在はこの経験を活かし、テレビ番組などでネット炎上の専門家としても活動している。

つまり、ネット炎上においては唐澤貴洋の大先輩とも言える人物である。

事実無根の誹謗中傷と戦い続け、最終的に勝利を勝ち取ったという点では有能と言えるのかもしれないが、被害者ビジネスに走ったり後述の兵庫県警ブラクラ摘発事件での失態などから無能と評する意見が多い。

唐澤貴洋との関わり

クロ現共演

2017年11月13日年に放送されたNHKのクローズアップ現代+に「ネットリンチの被害者」として唐澤貴洋と共に出演し、日本の2大ネット炎上事件の被害者同士が夢の共演を果たした。

番組では芸人ならではの巧みな弁舌や、自身が受けた中傷被害の経験から得た知見を活かして番組の中心的役割を果たし、5年以上依頼者をほったらかしテレビ出演でヘラヘラしているどっかのクソデブと格の違いを見せつけた。

対談

amazonの商品情報より、2019年5月17日発売予定の尊師の著書「そのツイート炎上します! 100万回の殺害予告を受けた弁護士が教える危機管理」にキクチと唐澤の対談の内容が掲載されることが明らかになった。なお、対談はキクチの他に、ブロガーのはあちゅうや、ネットに強いジャーナリストである渋井哲也と行われたものが掲載されている。

評価

当時は、10年以上に渡って誹謗中傷と戦って最終的に勝利を収めたとして有能とされてきた。しかし、兵庫県警ブラクラ摘発事件で冤罪の可能性が高い中学生を「犯罪に手を染める」と発言したり、団体の理事として唐澤貴洋を招くなどの失態を晒してしまう。また、唐澤貴洋の大熊翔の示談文の晒しなど私刑ツイートをリポスト(リツイート)するなどの問題行為が指摘されたりしている。

以上のことから、長期間の誹謗中傷に勝利した有能扱いの評価は暴落し、無能と見なされるようになった。

兵庫県警ブラクラ摘発事件での失態

非教徒のネット民からも無根拠の中傷と戦い続けた人物として尊敬を集めていたが、いわゆる「ブラクラ」を掲示板に貼ったとして中学生らが補導や家宅捜索された事件について次のようにツイート。

消えなくなる不正プログラムのアドレスをネットの掲示板に書き込んだとして、愛知県刈谷市に住む中学１年生の１３歳の女子生徒を補導。中1の少女が簡単にネット犯罪に手を染めてしまう。もうゲーム感覚なんでしょうね。この現実を大人がどのように受け止めればよいのか。。。

この事件は、「他人が作った」「正常な動作をするプログラムの」「URLのみを貼っただけ」という事件であったため、「違法性があまりにも低い」という声がITに強いネット民を中心に上がっていた。

そんな中、「不正プログラムを書き込んだ」「ネット犯罪である」という発言をしたため、キクチは一転、真っ当な理由のあるネットの批判の矢面に立つこととなった。

Twitterでの非難を受けてキクチは支離滅裂なツイートを始めたため、結局咎める声が止むことはなく、教徒からは甘芋のようになってしまったと呆れられていた。

抗議も人によっては挑発と捉えます。警察に対する怒りを自分に向ければ沈静化するのではないかと考え、不快にさせる文章を投稿していました。閲覧された人はもっと嫌な気分になられたと思います。大ごとになるのを避けたい為に故意に傷つけ、批判が寄せられるたびに不安が解消されました。

誹謗中傷とは戦ったがネットやIT・法務に関してはまるで無能である、冤罪・越権の可能性があるにも関わらず犯罪者扱いするというのはかつて自分が受けた仕打ちを繰り返している、として教徒からも世間一般からも評価が覆りつつある。

一般社団法人インターネット・ヒューマンライツ協会

スマイリーキクチを代表として、唐澤貴洋らが理事を務める一般社団法人。法人番号指定が2019年6月4日、教徒に存在が知られるようになったのは2021年5月31日。

侮辱罪厳罰化に対して

こうした経験から侮辱罪の厳罰化を目指し、司法制度調査会に登壇してネットの誹謗中傷について法改正を訴えるなど活動していた。

同様に、ネットの誹謗中傷で娘を亡くした木村響子も「過激な物言いで誹謗中傷を誘発して罠にはめるようなやり方は、ひととして許せません」と発言しており、炎上商法を利用する政治家やスラップ訴訟を繰り返すインフルエンサーが誹謗中傷被害を喧伝したがゆえに、本当の誹謗中傷被害者がこのようなことも訴えなければならないという理不尽な事態となってしまっている。

なお現在(2023年7月時点)の所、侮辱罪厳罰化の改正刑法成立後に逮捕された例は1例しかなく、それもネット上の書き込みではなく、公然の場で直接暴言を吐き侮辱したことが逮捕理由であるため、(菊池にとって恐らく最も重要であろう)侮辱罪厳罰化がインターネット上の侮辱・誹謗中傷における抑止力となっているのかという点については甚だ疑問である。